キャッシュカードの再発行！かかる時間も含め方法を全て解説！

 
先日、キャッシュカードとクレジットカードが入った財布を無くしてしまいました…。

結局、財布に入っていた現金4万円とカードが自分の手に戻ることはなく…。
 
 
財布を紛失した後、キャッシュカードがないと不便だったことから、再発行の手続きを行ったのです。

しかしこの再発行、なかなか時間がかかる…。

しかも、本人確認書類やら、手数料までいろいろと必要なものが…。
 
 
こういった経験に加え、さらに徹底的に調査した結果をまとめてみましたよ。

ということで、本記事ではキャッシュカードの再発行にかかる時間や手続き方法などについてお伝えしていきます。
 

1.キャッシュカードの再発行！かかる時間は？

キャッシュカードの再発行にかかる時間は以下のとおりです。

 
ですから、一般的な普通預金のキャッシュカードであれば、再発行の手続きをした日から最長でも10日もあれば手もとに届くということ。

クレジットカード機能一体型の特殊なキャッシュカードでも、3週間くらいで完成します。
 
 
ただし、これは大体の目安です。

金融機関によっては、即日の再発行が可能なところもありますので、確認してみましょう。
 

2.キャッシュカードの再発行！手続きの方法！

それでは、この項ではキャッシュカードの手続き方法について細かく説明していきますね。
 
 
基本的に、店舗型の金融機関の場合の手続き方法は、その金融機関の窓口で行います。

ですから、お店まで出向かなくてはいけません。

金融機関の窓口で再発行に関する申込書に記入するといった形式です。

また、インターネットバンキングなど店舗がない金融機関の場合は電話やインターネット上で手続きを行います。

ただし、店舗型の金融機関であっても、電話やインターネット上での手続きが可能なところもありますので確認してみてください。

①キャッシュカードの再発行！必要なものや手数料は？

手続きで必要な物は以下のとおりです。

②キャッシュカードの再発行！本人以外の代理人は手続き可能？

キャッシュカードの再発行の手続きは、基本的に本人が行わなくてはいけません。

大切なカードの手続きですので、これは大原則です。

ですが、さまざまな事情によってどうしても本人が出向くことができない場合ってありますよね。

そういった、事情を考慮して「代理人」による手続きも可能です。
 
 
ただし、代理人による手続きの場合は、「委任状」や「代理人の本人確認書類」などが必要になる場合があります。

代理人の手続きの際は、必要書類を金融機関に確認してみましょう。
 

3.キャッシュカードの再発行手続きの前にすること！

キャッシュカードを紛失したら、再発行の手続きをするよりも前にすることがあります！！

キャッシュカードを紛失したら、警察の遺失届、それからカードの利用停止が最初ですよ。

こういった手続きを怠ってしまうと、他人に悪用されたとしても「損害補償」が受けられなくなります！
 
 
下の関連記事をご覧ください。

細かい手順を、わかりやすく順番に説明していますよ。
 
 
また、落とした財布が警察に届けられる確率を高める方法や、財布の紛失防止グッズも紹介しています！

 
キャッシュカードを悪用された際の損害補償に関しては、下の関連記事をご覧ください。

キャッシュカードの管理方法によっては、損害補償の対象とならないこともあるのです。

4.キャッシュカードを利用停止すると自動引き落としはどうなる？

ちなみに、キャッシュカードを利用停止すると、キャッシュカードを使った引き出しなどができなくなります。

ですから、そのキャッシュカードで他人による不正な預金の引き出しを防ぐことができます。
 
 
では、そういった利用停止状態で通帳からの自動引き落としの支払い関係はどうなるのか？疑問ですよね。
 
 
これは、通帳そのものが利用停止されるわけではありませんので、自動引き落としは通常どおり行われます。

ご安心ください。

ですから、通帳とお届け印による預金預け入れや引き出しも普通どおり可能ですよ。
 

まとめ

以上が、キャッシュカードの再発行にかかる時間や、手続き方法などについてでした。
 
 
キャッシュカードの再発行は、普通のキャッシュカードであれば1週間から10日で自分の手元に届きます。

ただし、クレジットカード機能一体型のキャッシュカードの場合は3週間と少し長め。
 
 
キャッシュカードを破損してしまった際の再発行はそれほど慌てる必要はありません。

ただし、盗難や紛失となると再発行の前に急いでやらなくてはいけないことがあります。

盗難や紛失の場合は、警察に対する届け出、金融機関対する利用停止の手続きを行いましょう。
 
 
警察への届け出と金融機関への利用停止手続きを怠ると、預金を盗まれても損害補償の対象になりませんよ。